「転職して気持ちを新たに頑張ろう！」と思った矢先、妊娠が発覚したら…喜びと同時に大きな不安が押し寄せてくるのではないでしょうか。
「転職後すぐの妊娠って、職場に迷惑なんじゃないかな？法律的にはどうなの？」
「正直、入社して1ヶ月で妊娠したなんて言いにくいけど、産休・育休を取るにはどうすればいいの？」
特に看護師の仕事は重労働の場合が多いです。
妊娠初期の無理は禁物ですし、「産休や育休、給付金はもらえるのだろうか？」という経済的な心配もあるでしょう。
実は私自身、実は転職してわずか1ヶ月で妊娠が発覚した経験があります。
妊活中であることは面接で伝えていたものの、いざ報告する時は心臓が飛び出るほど緊張したのを今でも覚えています。
「待ち望んだ妊娠で嬉しいはずなのに、やっと決まった仕事を辞めなければならないかもしれない」
「まだ関係性も出来ていない新しい職場のスタッフにどうやって理解を得るのか」
「辞めてくださいと言われた場合、我が家の経済状態はどうなるのか」
様々な不安がよぎり、その日は眠れなかったです。
しかし、ここは誠実に向き合おうと思い、翌日院長と二人で話をしました。
「ご迷惑になるようでしたら退職も考えています」と伝えた私に、当時の院長は「育休もとれるから安心して働いてください。安定期にはいるまでは他の人には言わないようにします」と温かい言葉をかけてくれました。
この経験から、私は法的な知識と円滑なコミュニケーションの重要性を痛感しました。
本記事では、私の実体験に基づき、転職後すぐに妊娠がわかった看護師さんが、権利を最大限に活用し、職場との信頼関係を築きながら安心して産休・育休に入るための具体的な方法を、以下の通り徹底解説します。
| 記事を読んでわかること | 得られる安心感 |
| 産休・育休の取得条件の基礎知識と、万が一対応に不安がある場合の確認ポイント | 「取得できるかどうか」の手続きや権利に関する不安が和らぎ、落ち着いて準備できます。 |
| 職場への報告タイミングと伝え方のヒント（状況別の注意点を含む） | 報告時の心理的負担が軽くなり、業務調整をスムーズに行いやすくなります。 |
| 各種給付金の種類と受給にあたってのポイント（必要な手続きやよくある落とし穴の確認） | 休業中の経済面での不安を減らし、適切な手続きを進めやすくなります。 |
筆者の経験談を交えつつ、あなたのキャリアとこれから生まれる大切な命を大切にしながら、安心して働くためのヒントをまとめてみました。
この記事が少しでも心を軽くする手助けになれたらうれしいです。
※本記事は筆者の体験や公開情報をもとに作成しています。内容は一般的な情報提供を目的としており、個別の状況によって異なる場合があります。
具体的な対応に迷うときは、労働基準監督署や労働相談窓口などの公的機関へご相談ください。
制度の基礎知識：産休・育休は「転職直後」でも取得できる？
転職直後も取得可能な場合がある
看護師を含む働く女性の皆さんは、転職直後でも「産前・産後休業（産休）」の取得が可能な場合があります。
また、「育児休業（育休）」についても、原則として取得できるケースが多いですが、給付金の受給には注意が必要です。
「産休」および「育休」は、それぞれ法令に基づいて設けられている制度です。
実は私も最初は「産休と育休って同じ制度」だと思っていました。でも、管轄や法律が異なるので、適用条件や給付金の申請先も別なんです。転職を考えている方は、事前に確認しておくと安心ですよ。
雇用形態や勤続年数だけで自動的に除外されるわけではなく、一定の条件のもと適用されています。
そのため、転職直後であっても取得可能な場合があるのです。
例えば、育児・介護休業法では、有期雇用労働者であっても「子が１歳６か月（または２歳）に達する日までに契約が満了することが明らかでないこと」などが対象要件としてあります。【出典】厚生労働省育児・介護休業法の概要〈令和5年４月〉
| 制度名 | 法律 | 勤続期間の要件 | 確認すべきポイント |
| 産休（産前産後休業） | 労働基準法 | 特段の勤続年数要件なし（加入保険・勤務実態による） | 請求したにもかかわらず取得できない場合は、制度の説明や対応を勤務先に確認してみましょう。 |
| 育休（育児休業） | 育児・介護休業法 | 原則として勤続期間の要件は撤廃されていますが、労使協定で「入社1年未満を除外」と定めている職場もあります【出典】（厚生労働省：育児・介護休業法リーフレット） | 就業規則や雇用契約を確認し「入社年数」「契約期間」などの適用除外規定がないかチェックしましょう。 |
気を付けたいポイント
転職直後の方が特に気を付けたいポイントを以下に整理しました。
- 就業規則の確認
入社時に渡された就業規則や育児休業制度に関する資料を必ず確認して、「入社１年未満は対象外」「契約期間が満了することが明らかでないこと」などの例外規定がないかチェックしてください。 - 出産手当金の確認
産休中に支給される出産手当金は、健康保険に加入していることが条件となります。転職先で社会保険加入手続きが完了しているかを確認しましょう。 - 育児休業給付金の確認
育児休業給付金の受給には、「休業開始日前２年間に賃金支払基礎日数が11日以上ある月が12ヶ月以上」などの要件があります。【出典】 厚生労働省Q＆A～育児休業等給付～
前職・現職の雇用保険加入期間も合算できる場合があるため、離職票などで履歴を確認しておくと安心です。
筆者は実質6か月しか勤務していなかったため、前職と現職を合算した手当を受け取りました。会社の就業規則を確認することは非常に重要です。
| 給付金名 | 管轄 | 転職直後に確認したいポイント |
| 出産手当金 | 健康保険 | 転職先の健康保険に加入しているかどうかを確認しましょう。加入手続きが完了していれば支給対象になる場合があります。【出典】厚生労働省：出産育児一時金等について |
| 育児休業給付金 | 雇用保険 | 前職と現職の雇用保険加入期間が、受給要件（休業開始前2年間に賃金支払基礎日数が11日以上ある月が12か月以上）を満たしているか確認しましょう。（厚生労働省：育児休業給付金の詳細） |
看護師しか経験がなく、今まで庶務の方が全て手続きをしてくれていたので知らなかったのですが…産休と育休って管轄が違うんですね…法律を知っておくってとても重要ですね。
育休と給付金については「転職前の状況」や「就業規則・契約内容」などを事前に確認しておくことが、安心して休業に入るための重要なポイントになります。
迷いや不安があるときは、最寄りのハローワークや、社会保険労務士・労働相談窓口に相談するのも有効です。
【出典】厚生労働省：「育児・介護休業法について」
職場への「最適な報告タイミングと伝え方」
妊娠の報告は、胎児の心拍が確認できた時点（妊娠8週前後）で、直属の上司（師長など）になるべく早く行うと安心と一般的には言われています。
「妊娠8週前後に報告」というのはよく耳にしますが、これは流産リスクの大幅な低下や「妊娠の確実性」の向上が理由にあるそうです。
看護師の業務は、母体や胎児に大きな負担をかけるリスク（重労働、感染、夜勤、放射線暴露など）が多い傾向にあり、安全を守るためにも早期の報告が不可欠です。
また、職場側も業務調整や人員配置を早めに計画できるため、結果的に職場の負担を最小限に抑えることにつながります。
実体験から考察した「上司への報告姿勢」
私自身の経験を踏まえ、報告時の具体的なポイントや姿勢を考えました。
実際、私の場合、上司が前向きな方向性を示してくれたため使用しませんでしたが、当時のわたしは、前向きで謙虚な姿勢が最善だろうと考え、時間をかけて言葉を選びました。
✅上司への伝え方：誠実さと前向きな姿勢がカギ
✅切り出し方: 「転職直後で大変恐縮なのですが、先日妊娠が判明しました」と誠実に事実を伝えます。
✅意思表示: 「安定期に入るまでは細心の注意を払い、可能な範囲で業務に貢献したいと思っています。しばらくはご迷惑をおかけすることもあるかと思いますが、復帰を前提に制度を利用させていただけると幸いです」と、復帰の意思と感謝を伝えます。
早期の報告は「迷惑」ではなく「安全配慮と円滑な業務運営」のために必要な行動です
まずは誠実に伝えることを意識しながら、身心の安全を守っていきましょう。
おまけ：安心して復帰するために！おすすめ休業中の過ごし方とキャリアの継続
「産休・育休はリフレッシュもかねた期間」なんて同僚から言われたことがありますが、わたしの場合は毎日育児と家事のタスクに追われて、自分の時間なんてゼロ！というのが現実でした。
皆さんは休業中、どのように過ごされる予定ですか？私は想像以上に育児や家事に追われ、「この状態で復帰できるのだろうか」「ブランクもあるし、仕事のことを忘れてしまったかも…」と、職場復帰前は不安でいっぱいでした。
「ブランクが心配…でも勉強する余裕なんてない…」と焦りや罪悪感を覚える必要はありません。
休業期間は、まず「家族の生活基盤を作る、最も大切な充電期間」と捉えましょう。
大切なのは、完璧な準備ではなく、復帰時の「不安」を少しでも減らすことだと思います。
そのために、育児や家事の“すきま時間”を活用して行える、負担の少ない準備方法を見つけました。
看護師の仕事は進化が早いからこそ、小さな一歩でも最新の情報に触れておくことで、復帰時の心理的なハードルが下がる可能性があります。
無理なくできた！復帰までの対策
「やらなきゃ」ではなく「これならできるかも」とわたしが思えた、具体的な対策をご紹介します。
- 復帰後のイメージを持つための情報収集
✅職場の育児サポート体制の確認: 復帰先（または転職先）の病院に、「院内保育所」「時短勤務制度」「復職前面談」などの制度があるか確認しましょう。「子育てに理解がある病院」を選べば、それだけで復帰後の負担は減少します。 - 罪悪感なくできるブランク対策
✅勉強は、「ながら時間」を使うのがおすすめです。お子さんの昼寝中や、夜の寝かしつけ後、家事の合間などの時間がママの自由時間になることが多いです。
筆者のおすすめはオンライン学習です。最新の医療知識に「少しでも触れた」という事実が、復帰前の自信に繋がります。
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まずはできることから始めるというゆったりとした気持ちで、休業中の過ごし方を考えてみませんか？😊
休業はキャリアの中断ではなく、次のステージへの大切な準備期間だと思っています。
大切な家族を迎え、家での過ごし方も大きく変化します。
タスクを増やさずに職場の情報収集やオンライン学習を活用しながら、「無理なく、少しずつ」をモットーに心身を労りつつ過ごしてみてくださいね。
よくあるQ＆A
Q1. 転職直後で有給がありませんがつわりで体調が悪く休みたいです。欠勤が続くとクビになりますか？
→ 妊娠や出産を理由に解雇することは、原則として認められていません。つわりなどで欠勤が続く場合でも、まずは上司に体調の状況を伝え、医師の診断書などを提出して休みを取れる可能性があります。どう対応したら良いかわからない場合は、職場の産業保健や人事に相談すると安心です。 【出典】厚生労働省：妊娠・出産・育児と職場のルール
Q2. 育休の取得を断られました。どうすればいいですか？
→ 育児休業の取り扱いには法的なルールがあり、会社側が一方的に申し出を拒めるケースは限られます。まずは会社の就業規則や労使協定を確認し、人事や上司と話してみてください。
まとめ：大切なのは権利の主張ではなく賢い取得
で、実際体験して率直にどうだった？
理想は、やはり「1年勤務」の達成が安心です。
私の場合院長に温かく対応してもらえましたが、正直なところ「可能ならやはり1年経ってから妊娠するのが理想だった」と実感しました。
その理由は、業務の全体像や人間関係を把握し、責任ある役割を一度果たしてから休業に入る方が、引継ぎがスムーズで、復帰時の引け目が少ないからです。
もし二人目を考える場合などはこの「1年勤務」を一つの目安としてみてください。
しかし、妊娠は授かりものです。仕方がない場合ももちろんあります。
そんな時は慌てずに、この記事の内容を是非頭の片隅に入れておいていただければと思います。
✅転職後すぐの妊娠でも産休は取れる。育休も原則可能だが、給付金や就業規則の確認が必須。
✅早期の上司への報告（妊娠8週頃）、就業規則の確認を徹底し、制度について自分自身も知っておく
まずは何より赤ちゃんの命を最優先にしてください。
不安を一人で抱え込まず、職場としっかりコミュニケーションを取りながら、安心してマタニティライフを過ごしていただければと思います。
この記事が少しでもお役に立てれば幸いです。
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