「転職して、やっと環境を変えられると思った矢先に妊娠が発覚したら…」
本来なら喜びでいっぱいのはずなのに、真っ先に
「新しい職場にどう伝えればいい？」「迷惑だと思われない？」「最悪、辞めさせられる？」
そんな不安が押し寄せてくるのが、看護師という仕事のリアルではないでしょうか。
特に看護師の仕事は体力的な負担も大きく、妊娠初期の無理は禁物です。
それに加えて、産休・育休は取れるのか、給付金はもらえるのかといった経済的な不安を抱える方も多いはずです。
転職後すぐの妊娠って、職場に迷惑なんじゃないかな？
法律的には大丈夫なの？
不妊治療をしながら転職したいけど、すぐ妊娠したらどうなるの…？
こうした不安を抱える看護師さんは、実は決して少なくありません。
まず結論として、産休については多くのケースで取得可能ですが、育休や給付金の可否は、個々の雇用条件や制度の適用状況によって異なります。
本記事では、私の実体験に基づき、転職後すぐに妊娠がわかった看護師さんが、権利を守りながら「私のように運任せにせず」安心して働き続けるための戦略を徹底解説します。
記事を読んでわかること
✅後悔しない報告タイミングと伝え方（実体験あり）
✅産休・育休の取得条件と現実的な注意点
✅不妊治療中の転職で失敗しない戦略
この記事が、かつての私と同じように悩みを抱えている看護師さんにとって、少しでも前に進むためのヒントになれば嬉しいです。
➡関連記事：【妊活で仕事を辞めるしかない？】不妊治療1年・休職までした看護師の結論
※本記事は筆者の体験や公開情報をもとに作成しています。内容は一般的な情報提供を目的としており、個別の状況によって異なる場合があります。
具体的な対応に迷うときは、労働基準監督署や労働相談窓口などの公的機関へご相談ください。
実体験｜震える手で院長にかけた謝罪の電話
実は筆者自身、不妊治療を続ける中で、「内定が決まった直後に妊娠が判明する」という想定外の出来事を経験しました。
頭が真っ白になり、喜びよりも先に強い不安と絶望感に襲われたのを今でも覚えています。
前職の退職日はすでに決まっており、後戻りはできない状況。 そんな中で妊娠が分かり、「このタイミングで伝えていいのか」「いきなり迷惑をかけてしまう」と、心臓が飛び出しそうなほど悩みました。
悩んだ末、逃げずに向き合おうと決め、翌日、震える手で院長に電話をかけました。
ご迷惑になるようでしたら、内定辞退で構いません
すると院長は、
育休も取れるから大丈夫ですよ。安定期に入るまでは周囲には伏せておきましょう
と、思いがけず温かい言葉をかけてくれました。
当時の私は、この対応に心から救われました。 誠実に向き合い、正直に伝えることが、自分自身を守ることにつながる――そう実感した瞬間でした。
…しかし、今振り返ると、これは「結果的に運が良かっただけ」だったとも感じています。
実際には、育休復帰前に少人数職場ならではの現実的な壁に直面し、最終的に私は再び転職活動をすることになりました。
私が「最低1年は働いてから妊娠すべきだった」と感じた理由
これはあくまで私自身の経験ですが、今だからこそ感じる後悔があります。
✅人間関係の土台がなかった
業務を十分に覚える前に産休に入り、育休復帰について「申し訳なさ」を強く感じ続けた。
✅少人数職場ならではの限界
面接時に妊活について共有していなかったため、ママナースが在籍していたり子育てと両立しやすい体制ではなく、子どもの発熱＝自分が休むしかない状況に負担をかけてしまった。
✅結局、再就職という選択
育休自体は取得できたものの「ママナースとして無理なく働き続ける環境」ではなく、再度転職を考えることになりました。
この経験から感じたのは、不妊治療中の転職では「妊娠できるか」だけでなく、その後も働き続けられる環境かどうかを面接で確認することが欠かせないという点です。
正直に話すことは不利になるどころか、結果的に自分を守ることにつながる場合もあります。
➡関連記事：妊活中に転職してもいい？看護師が面接で悩む「伝える・伝えない」の判断基準【体験談】
それでも、後戻りはできない。職場への「最適な報告タイミングと伝え方」
妊娠の報告については、胎児の心拍が確認できた時点（妊娠8週前後）で、直属の上司へ伝えるのが、ひとつの目安としてよく挙げられます。
この時期が目安とされるのは、妊娠の継続性がある程度確認でき、医療的にも一つの区切りとされることが多いためです。
看護師の仕事は、重労働や感染リスク、夜勤など、母体や胎児への影響を考慮すべき場面が少なくありません。
体調や業務調整が必要になる可能性がある場合は、安全配慮のためにも早めの共有が重要になります。
職場側にとっても、早い段階で状況を把握できれば、業務調整や人員配置を計画的に進めやすくなります。
結果として、お互いの負担を減らすことにつながるケースもあります。
実体験から考える「上司への報告姿勢」
私自身の経験から感じたのは、「完璧なタイミング」以上に「誠実な姿勢」が何より大切だということです。
当時はどう受け取られるか分からず不安でしたが、誠実に事実を伝え、前向きな意思を示すことを意識して言葉を選びました。
✅上司への伝え方のポイント
✔切り出し方：「転職直後で大変恐縮なのですが、先日妊娠が判明しました」と、事実を落ち着いて伝える
✔意思表示：「体調に配慮しながら、可能な範囲で業務に貢献したいと考えています。復帰を前提に制度を利用させていただければ幸いです」
早めの報告は、「迷惑をかける行為」ではなく、安全配慮と円滑な職場運営のための大切な共有です。
誠実に、落ち着いて伝えることを意識しながら、ご自身の心身と働き方を守る選択をしていきましょう。
制度の基礎知識：産休・育休は「転職直後」でも取得できる？
転職直後も取得可能な場合がある
看護師を含む働く女性の皆さんは、転職直後でも「産前・産後休業（産休）」の取得が可能な場合があります。
また、「育児休業（育休）」についても、原則として取得できるケースが多いですが、給付金の受給には注意が必要です。
「産休」および「育休」は、それぞれ法令に基づいて設けられている制度です。
実は私も最初は「産休と育休って同じ制度」だと思っていました。でも、管轄や法律が異なるので、適用条件や給付金の申請先も別なんです。転職を考えている方は、事前に確認しておくと安心ですよ。
雇用形態や勤続年数だけで自動的に除外されるわけではなく、一定の条件のもと適用されています。
そのため、転職直後であっても取得可能な場合があるのです。
例えば、育児・介護休業法では、有期雇用労働者であっても「子が１歳６か月（または２歳）に達する日までに契約が満了することが明らかでないこと」などが対象要件としてあります。【出典】厚生労働省育児・介護休業法の概要〈令和5年４月〉
| 制度名 | 法律 | 勤続期間の要件 | 確認すべきポイント |
| 産休（産前産後休業） | 労働基準法 | 特段の勤続年数要件なし（加入保険・勤務実態による） | 請求したにもかかわらず取得できない場合は、制度の説明や対応を勤務先に確認してみましょう。 |
| 育休（育児休業） | 育児・介護休業法 | 原則として勤続期間の要件は撤廃されていますが、労使協定で「入社1年未満を除外」と定めている職場もあります【出典】（厚生労働省：育児・介護休業法リーフレット） | 就業規則や雇用契約を確認し「入社年数」「契約期間」などの適用除外規定がないかチェックしましょう。 |
気を付けたいポイント
転職直後の方が特に注意しておきたい、規則や制度のポイントをわかりやすく整理しました。
- 就業規則の確認
入社時に渡された就業規則や育児休業制度に関する資料を必ず確認して、「入社１年未満は対象外」「契約期間が満了することが明らかでないこと」などの例外規定がないかチェックしてください。 - 出産手当金の確認
産休中に支給される出産手当金は、健康保険に加入していることが条件となります。転職先で社会保険加入手続きが完了しているかを確認しましょう。 - 育児休業給付金の確認
育児休業給付金の受給には、「休業開始日前２年間に賃金支払基礎日数が11日以上ある月が12ヶ月以上」などの要件があります。【出典】 厚生労働省Q＆A～育児休業等給付～
前職・現職の雇用保険加入期間も合算できる場合があるため、離職票などで履歴を確認しておくと安心です。
筆者は実質6か月しか勤務していなかったため、前職と現職を合算した手当を受け取りました。会社の就業規則を確認することは非常に重要です。
| 給付金名 | 管轄 | 転職直後に確認したいポイント |
| 出産手当金 | 健康保険 | 転職先の健康保険に加入しているかどうかを確認しましょう。加入手続きが完了していれば支給対象になる場合があります。【出典】厚生労働省：出産育児一時金等について |
| 育児休業給付金 | 雇用保険 | 前職と現職の雇用保険加入期間が、受給要件（休業開始前2年間に賃金支払基礎日数が11日以上ある月が12か月以上）を満たしているか確認しましょう。（厚生労働省：育児休業給付金の詳細） |
看護師しか経験がなく、今まで庶務の方が全て手続きをしてくれていたので知らなかったのですが…産休と育休って管轄が違うんですね…法律を知っておくってとても重要ですね。
育休と給付金については「転職前の状況」や「就業規則・契約内容」などを事前に確認しておくことが、安心して休業に入るための重要なポイントになります。
迷いや不安があるときは、最寄りのハローワークや、社会保険労務士・労働相談窓口に相談するのも有効です。
【出典】厚生労働省：「育児・介護休業法について」
妊活中・不妊治療中の転職は「戦略」がカギ
私自身の経験から感じたのは、妊活中・不妊治療中の転職ほど「勢い」ではなく「戦略」が必要だということです。
特に、転職直後の妊娠という可能性が少しでもある状況では、個人で判断するよりも、転職エージェントをうまく頼った方が安全だと実感しました。
なぜなら、求人票だけでは見えない、次のようなポイントを事前に確認できるからです。
✅入社1年未満でも育休が取得できるか（労使協定の有無）
✅急な欠勤が出た場合にカバーできる人員体制か（スタッフの母数）
✅不妊治療や子育てへの理解が、実際の現場にどれほどあるか（建前ではないリアルな声）
「産休・育休の実績あり」という言葉だけでは、正直なところ情報が不十分です。
転職後に妊娠が判明した場合でも、無理なく働き続けられるか。そこまで踏み込んで確認し、最初から“自分を守ってくれる職場”を選ぶ必要があります。
ママナースの立場で本当に頼れた転職サイト
ここでは、私自身が実際に登録し相談した中で、妊活中・育児中の看護師でも話しやすいと感じた転職サイトを紹介します。
| サービス | 選んだ理由 | 公式 |
|---|---|---|
| 【PR】ナース専科 転職 | 求人数が多く、不妊治療や子育てに理解のある職場を比較しやすい | 公式サイト |
| 【PR】レバウェル看護 | 人間関係やママナースの在籍状況など、現場の内部情報に強い | 公式サイト |
| 【PR】リーパスナース | LINEで完結。育児や通院の合間でも無理なく相談できる |  公式サイト |
➡関連記事：【2025年最新】転職活動中のママナースが選ぶ本当に使いやすい転職サイト4選
よくあるQ＆A
Q1. 転職直後で有給がありません。つわりがつらく欠勤が続いたら、解雇されますか？
→ 一般的に、妊娠や出産そのものを理由として解雇することは、法律上認められていません。
ただし、実際の対応は勤務状況や就業規則、個別の事情によって異なる場合があります。
つわりなどで体調不良が続く場合は、無理をせず、早めに上司へ体調の状況を共有することが大切です。
医師の診断書を提出することで、欠勤や勤務上の配慮が認められるケースもあります。
「どのように伝えればよいかわからない」「職場に直接相談しづらい」と感じる場合は、産業医や人事部など、社内の相談窓口を利用することも一つの方法です。
※妊娠・出産に関する労働上の取り扱いについては、厚生労働省が示す指針があります。
※具体的な対応は、個別の状況や職場の規定により異なります。
Q2. 育休の取得を断られてしまいました。どう対応すればいいですか？
→ 育児休業の取り扱いには、法律で定められた基本的なルールがあります。
会社側が申し出を拒否できるケースは限定的とされていますが、適用条件や例外がある場合もあります。
まずは、ご自身の勤務先の就業規則や労使協定の内容を確認したうえで、
人事部や上司に相談してみることをおすすめします。
制度の認識違いや、情報不足によって誤った説明がされているケースも少なくありません。
それでも不安が残る場合は、労働局の相談窓口など、第三者機関に相談するという選択肢もあります。
Q3. 面接で妊活中であることは、どこまで伝えるべきですか？
→ 妊活中であることや将来の妊娠予定について、面接で伝える法的義務はありません。
妊娠・出産に関する情報は、プライバシーに配慮されるべき事項であり、応募者が自ら話さなかったことを理由に不利益な扱いを受けるべきではないとされています。
ただし、治療の関係で通院や急な休みが想定される場合は、
「将来的に通院が必要になる可能性がある」
「体調に波が出る時期があるかもしれない」
といった形で、妊活と明言せずに働き方の希望として伝える選択肢もあります。
どこまで話すかは、職場の雰囲気や自分の安心感を踏まえて判断して問題ありません。
不安がある場合は、転職エージェントを通して
✅妊娠・育児への実際の理解度
✅過去の産休・育休取得の雰囲気
✅休みが出たときの現場対応
などを事前に確認してもらうことで、面接で無理に抱え込まずに済むケースも多いです。
まとめ｜プロを頼ることは「甘え」ではなく「戦略」
で、実際体験して率直にどうだった？やっぱり1年待つべき？
正直なところ、理想はやはり「1年勤務」をしてから妊娠するのが一番安心です。
業務を把握し、人間関係を築いてから休業に入る方が、復帰時の引け目も少なく、スムーズに職場に戻れるからです。
しかし、妊娠は授かりもの。 予定通りにいかないことも当然あります。
もし転職後すぐに妊娠がわかったら、まずは赤ちゃんの命を最優先に、慌てず以下のポイントを確認してください。
✔制度の確認： 産休は法律上取得が認められていますが、育休や給付金の条件は勤務先の就業規則や雇用保険の加入状況によって異なります。 早めに内容を確認しておくことが大切です。
✔誠実な報告： 妊娠の報告時期は一概には言えませんが、体調や業務への影響を考慮し、 妊娠8週前後を目安に、無理のないタイミングで上司へ相談するケースが多いです。
✔戦略的選択： 妊活中・不妊治療中の場合は、転職エージェントを活用し、 子育てや休業制度への理解がある職場かどうかを事前に確認することが、選択肢の一つになります。
私の場合は院長に救われましたが、それは「たまたま運が良かった」に過ぎません。
その後の育休復帰で悩み、現在また転職活動をしている身から言えるのは、 「権利の主張」ではなく「賢い取得」が何より大切だということです。
妊娠の喜びを、「申し訳なさ」や「不安」だけで終わらせないでください。 あなたが安心して産休に入り、笑顔で復帰できる職場は必ずあります。
一人で抱え込まず、プロの力を借りて「万が一の際も守られる選択肢」を広げてみてくださいね。
この記事が、あなたの新しい一歩を支えるヒントになれば幸いです☺
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